英語「四技能テスト」の行方

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英語学習ビジネス業界では、いわゆる「四技能」の向上がトレンドになって久しいと思います。

民間テスト業者から出版社、あるいは政府系機関まで、こぞって四技能をバランスよく習得することが総合的な英語力の向上につながると大合唱です。

戦後の日本の学校英語教育が長らく「読み」「書き」を中心としてきたことに対する反動なのでしょう。キャッチフレーズとして聞こえもいいですし、コミュニケーション系に振ることで、学習者の英語に対する敷居を下げる効果もあります。

ところが、東京大学が入試には民間の四技能試験は合否判定には採用しないと発表しました。また朝日新聞も社説でその影響について踏み込んでいます。

入試英語改革 東大の重い問題提起

先日、NHKで鳥飼玖美子先生と雑談していたのですが、東大が待ったをかけたら他はついていかないでしょうね、という話をしました。良くも悪くも日本の大学ヒエラルキーの頂点が採用しないのであれば、「四技能ビジネス」は大きく失速することも考えられます。

朝日の社説にも紹介されているように、国立大である東大が強調するのは「公平・公正の担保」への疑問のようです。
 五神真(ごのかみまこと)総長は、とりわけ話す力は「学生の育つ環境によるばらつきが大きい」という。授業だけでは身につきにくく、海外生活や留学の経験者、英会話教室などにお金を使える家庭の子が有利になる。さらに年に数回ある民間試験を「お試し」で受けられるかどうかで、差がつくともいわれる。

英語教育分野に身を置く一人としては、入試ばかり目標にしないでほしいというのが正直なところです。それぞれの立場や教育方針はあると思いますが、四技能アプローチが総合的な英語力の向上につながることに異論を唱える人はほとんどいないでしょう。

今、日本人に求められているのは、大学のその先の社会で必要とされている英語力なのです。

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